企業は生産性向上のために、積極的に「睡眠負債」低減のサポートに取組もう！

みなさんこんにちは。ライフスタイルマーケティングの和田康彦です。

今年もあとわずか。2017年も今まで聞いたことがない新しい言葉をたくさん耳にしました。そのひとつが「睡眠負債」です。睡眠負債とは、わずかな睡眠不足が、まるで借金のようにじわじわ積み重なり、その結果、命にかかわる病気のリスクを高め、日々の生活の質を下げているという意味です。

一方で「働き方改革」ということばもよく聞かれた一年でした。主に長時間労働を改善して生産性を上げよう。ということが目的になっていますが、睡眠負債と生産性の向上には密接な因果関係がありそうです。

このほど、株式会社ニューロスペースが実施した「2017年度睡眠負債実態調査」によると、自分の睡眠に満足している人の8割以上は仕事等の日中の活動に集中して取り組めていると回答した一方で、自分の睡眠に不満を抱える人の半数以上は、日中の活動に集中して取り組めていないという実態が明らかになりました。

また、睡眠不足の原因では、「帰宅時間の遅さ」「ベッド・布団に入ってからのスマホ」「起床を早くする必要性（通勤・通学時間がかかる）」がトップ3。「スマートフォンの普及で「寝ながらスマホ」（ベッド・布団に入ってからスマホを触る行為）が全年代の睡眠を阻害しつつある最新の状況がわかりました。

一方で、自分の睡眠を良いものにすることへの関心は高く、全体で85.2％が「大変関心がある」「関心がある」と回答。しかし、「特に取り組んでみたことはない」と回答した人は44.9％にのぼり、自分の睡眠に悩みを抱え、改善したいと思いながらも、解決策が分からず行動を起こせていない人が多数存在していることも浮き彫りになっています。

◆企業は生産性向上のために、積極的に「睡眠負債」低減のサポートを！

このところ「マインドフルネス」に注目が集まっています。最新の脳科学では「ストレス軽減」「集中力アップ」「自律神経回復」などの効果が実証され、アメリカではグーグルをはじめフェイスブックやインテル、マッキンゼーといった企業のほか、政府機関の研修でもマインドフルネスは取り入れられているようです。また、小学校などの教育機関で積極的に取り入れた結果、子どもたちのいじめや差別が減ったという報告もあります。日本でも、テレビや雑誌で特集が組まれるなど、マインドフルネスはいま世界的に大きな注目を集めており、生産性向上や創造性開発によい効果を発揮することがわかってきました。

また、昼寝を積極的に奨励することで生産性を向上させる取り組みも多くの企業から聞かれるようになりました。

このように、働き方改革を推進していくためには、単に長時間労働の改善だけでなく、１人１人が最高のパフォーマンスを発揮できる職場の環境づくりが重要になってきています。