時短ニーズに応えることは、女性の社会課題を解決することにつながる！

みなさんこんにちは。ライフスタイルマーケティングの和田康彦です。

働く女性の増加にともなって、共働き家庭も増加しています。2001年の共働き世帯は961万世帯でしたが、2016年には1129万世帯に増加。一方専業主婦世帯は、2001年の890万世帯から2016年には664万世帯まで減少しており、今後も共働き家庭の増加が予測されます。（総務省　平成28年版(2016年版)の「国民生活基礎調査の概況」より）

ところで、共働き家庭の増加は、これまでになかった様々な社会課題を生み出しています。特に大きな課題は、働く女性の健康維持と仕事と育児や家事の両立です。

働きながら子育てしたり、家事をこなすためには、いかに時間を効率的に使うかにかかってきており、時間を有効に使うことへの出費は惜しまないという女性も増えています。このような時間の使い方の変化が、消費の面でも大きな変化を生み出しています。

例えば、「さしすせそ」と言われる日本の伝統的な調味料「砂糖、塩、酢、醤油、味噌」の一世帯当たりの年間消費量の合計をみると、2000年には9318円だった消費が2016年には6379円とおよそ3割も減少していることがわかります。特に味噌の消費量の減少が大きく、以前のように味噌汁を家庭で作る女性が少なくなっていることが推測されます。

一方で、総務省の家計調査によると、調味料全体の2016年の消費量は2000年に比べて5％増加（二人以上世帯）。中でもケチャップやマヨネーズ、めんつゆ、焼き肉のたれなどが伸びており、「つゆやたれ」に至っては3割も増加しています。調理時間を少しでも短縮したい女性にとって、すぐに使えたり、汎用性の高い調味料へのニーズは今後もますます大きくなることが予測されます。

 

このところコンビニ各社は冷凍食品やレトルト惣菜の品揃えを強化していますが、調理の時短マーケットは拡大していくことは間違いありません。ただ今後は「本格的な料理を短時間で手間をかけずに作れる」といった、より高度なニーズへの対応が必要になってくるでしょう。